安全性（流動性） 企業の支払能力の分析指標
流動比率（％）
流動資産÷流動負債×100	流動比率は、通常の営業期間内に資金が流入する可能性の高い流動資産によって、通常の営業期間内に資金が流出する可能性の高い流動負債を支払うことができるかを判断するための比率で、企業の短期的な支払能力を表わす基本比率である。この比率は高いことが望ましい（200％以上が望ましいとされている）が、流動資産の中には必ずしもすぐに資金化できないものが含まれているので、当座比率と併せて判断することが必要である。
当座比率（酸性試験比率）（％）
当座資産÷流動負債×100	当座比率は、現金預金及び短期間に資金化できる債権によって、短期的に弁済しなければならない流動負債の支払いが可能かどうかを判断するための比率であり、100％以上であることが望ましいとされている。なお、長期借入金等に対する拘束性預金がある場合は、これを除外して判断する必要がある。
預金対借入金比率（％）
預金÷借入金×100	預金対借入金比率は、資金調達に余裕があるかどうかを判断するための比率である。
借入金対月商倍率（月数）
借入金÷（純売上高÷１２）	借入金対月商倍率は、借入金が月売上高の何倍あるかを示す比率で、企業の借入余力の判定に役立つ指標である。金融機関にとっては、貸付限度額を決定する際の主要な比率の1つとされている。
固定比率（％）
（固定資産＋繰延資産）÷自己資本×100	固定比率は、自己資本によって、長期的に資金を生み出す資産である固定資産と繰延資産がどの程度賄われているかを示す比率で、長期的な支払能力を判断する基本的な比率である。この比率が100%以下であれば企業が所有する固定資産等は他人資本を用いずに自己資本だけで調達しているものと判断される。
固定長期適合率（長期資本固定比率）（％）
（固定資産＋繰延資産）÷（総資本−流動負債）×100	固定長期適合率は、流動負債以外の負債及び自己資本によって、長期的に資金を生み出す資産である固定資産と繰延資産がどの程度賄われているかを示す比率で、固定資産等の保有状況及び新規設備投資計画の妥当性を判断する重要な指標である。他人資本に依存する傾向の強い日本の企業、特に、中小企業においては、固定比率以上に、この指標が重要となる。この比率は100%以下であることが望ましい。
自己資本比率（自己資本構成比率）（％）
自己資本÷総資本×100	自己資本比率は、返済義務を負わない資金調達源泉である自己資本が総資本に占める割合を示す比率で、資本構造の健全性を表わす重要な指標である。理想的には、この比率は50%を超えていることが望ましい。
経常収支比率（％）
経常収入÷経常支出×100	経常収支比率は、正常な経営活動における現金収支の適正性を示す比率であり、資金繰りの健全性を判断する重要な指標である。この比率が引き続いて100％を下回るとすれば、企業の安全性が実際の資金面から脅かされていることが判断される。