収益性 企業の利益獲得能力の分析指標
資本利益率	資本利益率は、企業の総合的な収益性を判断するための指標で、資本回転率と売上高利益率に分解される。
総資本営業利益率（％）
営業利益÷経営資本×100	経営資本営業利益率は、企業の営業活動に投下した資本によって、主たる営業活動の成果である営業利益をどれだけ獲得する能力があるかを判断するための指標である。
総資本経常利益率（％）
経常利益÷総資本×100	総資本経常利益率は、企業に投下されたすべての資本から、臨時異常な特別損益を除外した企業の正常な利益である経常利益がどれだけ獲得することができるかを判断するための指標で、総合的な収益力の指標として最適のものである。
自己資本利益率（税引前）（％）
税引前当期純利益÷自己資本×100	自己資本利益率は、調達資本を自己資本に限定し、期間外損益を含めた税引前利益をこれと対比して、企業所有者の立場から収益力を判断するための指標である。
資本回転率	企業に投下された資本は、生産、販売等の事業活動に投入され、売上によって回収されるが、その回収速度を示すものが資本回転率であり、企業の事業活動量を端的に示す指標である。
総資本回転率（回）
純売上高÷総資本	総資本回転率は、投下総資本が何回回転したかを示し、この数値は販売活動の活発さを表すものとして、活動性指標と称されることもある。この総合的な資本回転率は、売上高利益率と関連して、収益性指標の骨格を構成している。
総資本回転期間（日数）
総資本÷純売上高×３６５	総資本回転期間は、総資本回転率を裏から表したもので、総資本が1回転するのに要した期間、換言すれば、総資本分の売上を回収するのに要した期間を日数換算したものである。
現金・預金回転期間（日数）
現金・預金÷（当期支出額÷１２） 現金・預金÷純売上高×３６５	現金・預金回転期間は、現金・預金が入金されて、どれだけの期間で支出されるかを示す手許流動性といわれるもので、他の項目に比較して相対的に長いことは、資金的な余裕を示しているものと考えられるが、この預金の中には拘束性預金を含むため、短期借入金回転期間等との関連に注意して判断することが必要である。
売上債権回転期間（日数）
売上債権÷純売上高×３６５	売上債権回転期間は、売上債権がどれだけの期間で回収されるかを示すもので、財務流動性の判定基準となる。この期間が長ければ貸倒事故が発生する危険が大きく、また、資金繰りの悪化を示すことになる。
たな卸資産回転期間（日数）
たな卸資産÷純売上高×３６５ たな卸資産÷売上原価×３６５	商品、製品、材料、仕掛品といったたな卸資産に投下された資本がどれだけ拘束されているかを示すのが、たな卸資産回転期間である。この期間が長いことは、需要の減退や競争の激化に伴う過剰在庫が考えられる。
有形固定資産回転期間（日数）
有形固定資産÷純売上高×３６５	有形固定資産回転期間は、有形固定資産の利用度を示すもので、有形固定資産回転期間が長いということは、物的生産設備の利用度が低いか、生産性が低いということで設備投資額について見直しが必要となる。
買入（仕入）債務回転期間（日数）
買入債務÷仕入高×３６５ 買入債務÷純売上高×３６５	買入債務回転期間は、生産及び販売に必要な前給付的原価要素に対する支払債務がどれだけの期間で支払われているかを示す指標であり、売上債権回転期間と比較することにより、経常収支の適合状態を判定する手がかりとなる。
自己資本回転期間（日数）
自己資本÷純売上高×３６５	自己資本回転期間は、株主資本がどれだけ販売活動に効率的に利用されているかを示す指標であり、短ければ自己資本利用効率が良い場合もあるが、自己資本不足の場合も考えられ、自己資本比率等他の分析値との相対的判定が必要である。
売上高利益率	売上高利益率は、資本回転率と共に総合的な収益性指標である資本利益率の構造を明らかにする重要な指標である。また、原価要素別の対売上高比率は、売上高営業利益率や売上高経常利益率の内容を分析する際に必要な指標である。
売上高営業利益率（％）
営業利益÷純売上高×100	売上高営業利益率は、売上高に対する、企業の営業活動によって得た営業利益の割合を示すもので、営業活動自体の成果を示す指標である。この比率が高ければ企業の営業活動が合理的能率的に行われていることを示す。
売上高経常利益率（％）
経常利益÷純売上高×100	売上高経常利益率は、売上高から平均的(正常な）利益である経常利益を産出しているかを判断するための指標で、企業の経営成績をみるうえで重要な指標である。
売上総利益率（％）
売上総利益÷純売上高×100	売上総利益率は、卸売業や小売業等の販売業にあっては付加価値としての「粗利益」の対売上高比率である加工高（粗利益）比率と同義となり、この比率が高い企業は付加価値の高い商品を販売している企業ということになる。なお、この比率は、同業種ではそれほどの差異がみられない。
材料費対売上高比率（％）
当期材料費÷純売上高×売上原価按分率×100	材料費対売上高比率は、売上高に対応する売上原価の中に含まれる材料費の割合を示すものである。業種や材料支給態様によって、この比率は大きく異なるけれども、材料費は変動費であるから、この比率が高くなるのは、材料価額の上昇したか、あるいは、非能率を表すものと考えられる。
労務費対売上高比率（％）
当期労務費÷純売上高×売上原価按分率×100	労務費対売上高比率は、売上高に対応する売上原価の中に含まれる労務費の割合を示すものである。労務費は固定費となる傾向が強いので、売上高の増減により、この比率は変化する。なお、外注加工費と労務費とは互換性があることが多いので、その両者の合計額は、売上高に対してほぼ一定となる場合がある。
外注加工費対売上高比率（％）
当期外注加工費÷純売上高×売上原価按分率×100	外注加工費対売上高比率は、売上高に対応する売上原価の中に含まれる外注加工費の割合を示すものである。外注加工費は原則的に変動費とされ、生産高について外部生産と内部生産の比率が一定である場合、この比率が高くなることはそのまま利益圧迫の原因となる。
販売費・一般管理費（対売上高比）率（％）
販売費及び一般管理費÷純売上高×100	販売費・一般管理費対売上高比率は、販売活動や管理活動の妥当性を検証するための比率であり、同業種であってもそれぞれの企業で特徴を示すことが多い比率である。この比率が高まれば営業利益を直接圧迫するので厳格に管理する必要がある指標である。