| 【定義】 工業簿記とは、製造業を営む企業において、購買及び販売といった外部取引に加えて、企業内部の生産活動に係る内部取引に関して、記録し、計算する手続きをいいます。 |
||||
| 【基本的な仕組み】 複式簿記においては、取引が生じた際に、資産、負債、資本（純資産）、収益、費用といった取引要素に基づいて、借方（左側）と貸方（右側）に、取引要素に属する適当な勘定科目を用いて記録します。 図表 取引の8要素
 |
||||
【工業簿記で用いられる主な勘定科目】
|
| 【基本的な記録方法】 材料を購入した時は、材料勘定を借方に記入します。消費した時は、材料勘定を貸方に記入するとともに、直接材料費は仕掛品勘定、間接材料費は製造間接費勘定の借方に記入します。
|
||||||||||||||||
| 【具体例】 5月2日に、材料1,000個を単価50円で仕入れ、代金は来月末日に支払うこととした。
|
||||||||||||||||
| 【補足】 材料費勘定を用いる場合があります。上記の例では、次のようになります。 5月2日
|
| 購入対価500,000円（1,000個）の材料を購入した。この際、次の材料副費が生じた。 ＊買入手数料 5,000円 ＊運送保険料 2,000円 ＊保管料 1,000円
②1,000 ③507,000 ④508 |
| 継続記録法 | 継続記録法は、材料の受入や払出の都度、材料の種類別に、入庫伝票や出庫伝票といった記録を基に消費数量を把握する方法です。 |
| 棚卸計算法 | 棚卸計算法は、原価計算期間の開始時点の数量に、期中受入数量を加算して、そこから原価計算期間の終了時点の数量を控除することによって、消費数量を求める方法です。 |
| 逆計算法 | 逆計算法は、適切な消費水準（例えば、製品1単位あたりの材料消費量）を基にして、一定期間の消費数量を計算する方法です。 材料消費量 ＝製品生産量×製品単位あたりの見積材料消費量 |
| 【定義】 先入先出法とは、先に購入した材料から先に消費したものとして、消費単価を計算する方法をいいます。 |
| 【具体例】 材料Ａを6月1日に1,000個（単価50円）購入し、6月2日に1,000個（単価51円）で購入し、6月3日に、1,000個消費した場合には、6月1日に購入した分を消費したと考えるので、50,000円が材料の消費額になります。 |
| 【定義】 後入先出法とは、後から購入した材料から先に消費したものとして、消費単価を計算する方法をいいます。 |
| 【具体例】 材料Ａを6月1日に1,000個（単価50円）購入し、6月2日に1,000個（単価51円）で購入し、6月3日に、1,000個消費した場合には、6月2日に購入した分を消費したと考えるので、51,000円が材料の消費額になります。 |
| 【定義】 移動平均法とは、材料を受入の都度、購入した材料金額の合計を、その時点での数量（残高）で除して単価を計算する方法をいいます。 |
| 【具体例】 材料Ａを6月1日に1,000個（単価50円）購入し、6月2日に1,000個（単価51円）購入し、6月3日に1,000個消費した場合、その時点で、材料の購入金額の合計が101,000円、数量が2,000個なので、50.5円が消費した材料の単価の額となります。また、6月4日に、1,000個（単価52円）で購入した場合には、（50,500円＋52,000円）÷2,000個＝51.25円／個となります。 |
| 【定義】 総平均法とは、計算期間における材料の購入金額合計を、その期間における購入した数量合計で除して単価を計算する方法をいいます。 |
| 【具体例】 材料Ａは、6月1日（月初）時点で、120,000円（5,000個）あり、当月に375,000円（15,000個）を仕入れたとすれば、当月中の消費単価は24.75円（＝495,000円÷20,000個）となります。 |
| 【定義】 予定価格法とは、材料の消費の際に、予定単価を用いて材料消費額を計算し、その後、実際の消費額との差異を材料消費価格差異勘定に振替える計算方法をいいます。 |
| 【基本的な処理】 実際＞予定…材料消費価格差異／材料 実際＜予定…材料／材料消費価格差異 |
| 5月1日 前月繰越 300個（＠180円） 5月7日 材料900個（＠182円）を購入 5月12日 材料800個を製造指図書№512に出庫 5月15日 材料600個（＠181円）を購入 5月23日 材料500個を製造指図書№523に出庫
②90,900 ③145,600 ④90,500 ⑤145,200 ⑥90,600 |
| 5月1日 前月繰越 500個（510円） 5月9日 材料1,200個（515円）を購入（代金は小切手を振り出して支払った） 5月16日 材料900個を製造指図書№516に出庫 5月21日 材料300個（520円）を購入（代金は約束手形を振り出して支払った） 5月27日 補助材料として100個を出庫 5月31日 予定消費価格と実際消費価格との差異を消費価格差異勘定に振替 なお、消費時点では予定消費価格515円で計算しており、実際の消費価格は総平均法によって計算している。
|
| ①材料の加工作業用に、ペンチとスパナなど40,000円を現金で購入した。なお、間接材料は購入時に資産計上する方法による。 ②1ヶ月分の包装材料30,000円を購入し、代金は小切手を振り出して支払った。 ③機械油10,000円を購入し、代金は他店振出小切手で支払った。なお、間接材料は購入時に費用計上する方法による。 ④工場消耗品の当月消費高は50,000円である。なお、購入時に資産計上している。
|
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
| 材料 | 263,000 | 買掛金 現金 材料副費 |
250,000 3,000 10,000 |
| ①材料400,000円を掛で購入し、引取運賃5,000円を現金で支払った。 ②材料1,000個を製造指図書№101に払い出した。なお、材料の月初棚卸高は70,000円（2,000個）で、当月購入額は612,000円（18,000個）であった。消費単価の計算は、総平均法を採用している。 ③材料の月初棚卸高は400,000円（200トン）で、当月購入額は4,070,000円（1,850トン）であり、当月払出数量は1,900トンであった。消費単価の計算は、後入先出法を採用している。 ④材料を、製造指図書№601に450個、製造指図書№602に500個、機械修理用に50個のために消費した。なお、予定価格@800円によって処理した。 ⑤材料3,000個を消費した際に、予定価格@1,000円で処理していたが、実際価格は990円であった。 ⑥工場消耗品50,000円（10,000個）を購入し、代金は小切手を振り出して支払った。なお、通常、この消費量は4か月分に相当するので、棚卸計算法で管理する。 ⑦工場消耗品70,000円（10,000個）を購入し、代金は約束手形を振り出して支払った。なお、これは、ほぼ1か月で消費される量である。 ⑧補助材料60,000円を現金で購入した。 ⑨補助材料の消費額は50,000円であった。
|
| 【基本的な記録方法】 賃金等を支払った時は、賃金勘定等の借方に記入し、消費した分に関して、賃金勘定を貸方に記入するとともに、直接労務費は仕掛品勘定の借方に、間接労務費は製造間接費の借方に記入します。 |
||||||||||||||||||||||||||||||||
| 【具体例】 6月1日に、5月21日から5月31日分の未払賃金400,000円を振り替えた。
|
||||||||||||||||||||||||||||||||
|
図表 労務費の構成
 |
【定義】
|
|||||||||||||||||||||||
|
図表 勤務時間の構成
|
|||||||||||||||||||||||
| 【計算例】 ・就業時間 1,300時間 ・加工時間 984時間 ・段取時間 165時間 ・消費賃率 1,000円 直接労務費＝（984時間＋165時間）×1,000円＝1,149,000円 間接労務費＝（1,300時間－984時間－165時間）×1,000円＝151,000円 |
|||||||||||||||||||||||
作業時間は、作業時間報告書（作業時間票）によって記録します。 |
|||||||||||||||||||||||
【賃率の種類】
|
|||||||||||||
【賃率の計算式】
|
|||||||||||||
②1,725円（5,520,000円÷3,200時間） ③2,350円（7,520,000円÷3,200時間） |
||||||||||
| 【定義】 間接労務費は、直接工の間接作業時間に係る賃金、間接工（修繕や運搬等の間接的な作業に従事する工員）の賃金、手待賃金（手待時間に係る賃金）、監督者給料、賞与手当等があります。 |
【間接労務費の勘定】 |
| ①当月分の賃金消費高を予定賃率900円／時間で予定配賦した。直接作業時間4,000時間、間接作業時間900時間であった。 ②実際賃率による消費高は4,400,000円であったので、予定賃率による消費高との差額を賃率差異勘定に振替えた。
|
| ・賃金年間予算額 38,000,000円 ・年間予定就業時間 40,000時間 ・前月未払額 1,254,400円 ・当月支給総額 3,404,800円（現金 3,152,500円 預り金 252,300円） ・当月未払額 1,228,800円 ・直接作業時間 2,640時間 ・間接作業時間 660時間 ・手待時間 220時間
|
||||||||||||||||||||||||||||||
| ①月初に前月未払賃金650,000円を、未払賃金勘定から賃金勘定に振替えた。 ②源泉所得税預り金180,000円について、現金で納付した。 ③当月消費賃金を予定賃率1,000円／時で計上した。直接作業時間は2,500時間、間接作業時間は1,000時間であった。 ④支給総額3,458,400円の賃金を、源泉所得税200,000と社会保険料150,000円を控除して、現金で支払った。なお、源泉所得税と社会保険料とは区別して計上している。 ⑤当月未払賃金は576,000円であった。未払賃金を計上するとともに、賃率差異を計上した。 ⑥社会保険料300,000円を小切手で支払った。なお、半額が事業主負担分であり、残りは、従業員負担分（預かり分）である。 ⑦従業員賞与引当金（月割額）300,000円と退職給付引当金（月割額）120,000円を製造間接費に振替えた。
|
経費は、支払経費、測定経費、月割経費、発生経費に分類されます。
|
|
（a）加工品が直ちに製造過程に投入される場合
|
||||||||||||||||
| 【具体例】 材料10個（@100円）を外注先に加工依頼していたが、本日、完成して納品された。加工費は@20円で、外注加工品は直ちに製造過程に投入した。
|
| ・材料を販売した時 売掛金 ＊＊＊／材料 ＊＊＊…金額＝協定価格（販売価格） ・加工が完了して納品された時 買入部品 ＊＊＊／買掛金 ＊＊＊…金額＝販売価格＋加工費を加算 ・材料勘定の差額を処理する時（材料の原価と協定価格の差額の処理） 材料 ＊＊＊／交付材料差益 ＊＊＊ |
| 【定義】 減価償却とは、固定資産の経済的便益の減少部分について、計画的、規則的に、取得原価から切り下げて、費用化する原価配分の手続きをいいます。 |
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
【減価の原因】
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
【減価償却費の計算方法】
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
 |
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 【計算例】 取得原価5,000,000円、耐用年数5年、残存価額は取得原価の10％という機械装置の減価償却費は、次のようになります（定率法の償却率は0.369）。
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| ・取得原価 3,000,000円 ・耐用年数 3年 ・残存価額 取得原価の10% ・償却方法 定額法 なお、原価計算期間は1ヶ月である。
|
| 【定義】 継続的な役務提供契約において、契約内容の一部が履行されている場合に、 ・支払うべきでない対価を支払っているものを前払費用（資産）といいます。 ・支払うべき対価を支払っていないものを未払費用（負債）といいます。 |
【会計期間（原価計算期間）と役務提供期間の違いと未払費用及び前払費用】 上記の表において、①の支払日に役務提供期間分の費用を支出する場合、会計期間終了日から役務提供期間の終了日までが前払費用となり、②の支払日に役務提供期間分の費用を支出する場合、役務提供期間から会計期間終了日までが未払費用として計上されます。 |
| 6月1日 1年分の火災保険料120,000円を小切手を振り出して支払った。なお、前払保険料と当月保険料を区分して計上した。 6月25日 7月分の地代50,000円を現金で支払った。 6月30日 当月分の地代を製造間接費に振り替えた。
|
|
||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
| 仕掛品 | 製造間接費 | 未払金 |
| 機械減価償却累計額 | 材料 | 未払電力料 |
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 | |
| ① | ||||
| ② | ||||
| ③ | ||||
| ④ | ||||
| ⑤ |
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 | |
| ① | 仕掛品 | 50,000 | 材料 | 50,000 |
| ② | 仕掛品 | 10,000 | 未払金 | 10,000 |
| ③ | 製造間接費 | 30,000 | 材料 | 30,000 |
| ④ | 製造間接費 | 100,000 | 機械減価償却累計額 | 100,000 |
| ⑤ | 製造間接費 | 300,000 | 未払電力料 | 300,000 |
| 間接工賃金 | 消費価格 | 作業区分 | 継続記録法 | 棚卸計算法 |
| 賃率 | 買入額 | 間接労務費 | 原価 | 間接材料費 |
| 直接材料費 | 職場 | 発生額 | 要支払額 | 作業量 |
| 計算式 | 解答欄 | |
| ① | （前月繰越額＋当月購入金額）÷（前月繰越数量＋当月購入数量） | |
| ② | （実際賃率－予定賃率）×作業時間 | |
| ③ | 加工時間＋段取時間 | |
| ④ | 材料消費数量＝（繰越数量＋受入数量）－実地棚卸数量 | |
| ⑤ | 材料消費数量×材料消費単価 | |
| ⑥ | 材料主費＋材料副費 | |
| ⑦ | 賃金年間予算額÷年間予定就業時間 | |
| ⑧ | （取得原価－残存価額）÷耐用年数 |
| 直接作業時間 | 取得原価 | 材料消費高 | 棚卸計算法 |
| 予定賃率 | 総平均法 | 賃率差異 | 定額法 |
| 材料 | 賃率差異 | 電力料 | 当座預金 |
| 外注加工費 | 買掛金 | 未払金 | 未払電力料 |
| 現金 | 貯蔵品 | 前払保険料 | 仕掛品 |
| 製造間接費 | 工場消耗品費 | 内部材料副費 | 保険料 |
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 | |
| ① | ||||
| ② | ||||
| ③ | ||||
| ④ | ||||
| ⑤ | ||||
| ⑥ | ||||
| ⑦ |
| 材料 | |||||
| 前月繰越 | 845,000 | 仕掛品 | |||
| 当月仕入高 | 2,595,000 | 製造間接費 | |||
| 次月繰越 | 790,000 | ||||
| 賃金 | |||||
| 当月支払高 | 1,820,000 | 未払賃金 | |||
| 未払賃金 | 仕掛品 | 1,050,000 | |||
| 製造間接費 | |||||
| 経費 | |||||
| 当月発生額 | 1,320,000 | 仕掛品 | |||
| 製造間接費 | |||||
| 製造間接費 | |||||
| 材料 | 仕掛品 | 2,160,000 | |||
| 賃金 | |||||
| 経費 | |||||
| 仕掛品 | |||||
| 前月繰越 | 985,000 | 製品 | |||
| 材料 | 2,500,000 | 次月繰越 | 1,205,000 | ||
| 賃金 | 1,050,000 | ||||
| 経費 | |||||
| 製造間接費 | |||||
| 製品 | |||||
| 前月繰越 | 2,100,000 | 売上原価 | 5,760,000 | ||
| 仕掛品 | 次月繰越 | 1,950,000 | |||
| 未払賃金 | |||||
| 賃金 | 前月繰越 | 640,000 | |||
| 次月繰越 | 680,000 | 賃金 | |||