�V　個別原価計算
　１　個別原価計算の計算手続き

【計算手続き】 　個別原価計算においては、製造指示書ごとに、個別的に直接費を把握し、その上で、一定の原価計算期間に発生した製造間接費を合理的な基準で個々の製品に配賦する（各製品に割当てる）ことで、製造指図書別に製品原価を計算します。

　・設問　以下の資料に基づいて、6月の月初仕掛品、月末仕掛品並びに当月完成品の金額を答えなさい。

指図書 着手日 完成日 5月 6月 直接費 製造間接費 直接費 製造間接費 101 5月10日 5月31日 300,000 130,000 − − 102 5月15日 6月10日 200,000 160,000 50,000 50,000 103 5月25日 7月15日 120,000 100,000 150,000 50,000 104 6月10日 6月25日 − − 250,000 180,000 105 6月15日 7月20日 − − 100,000 70,000 月初仕掛品 月末仕掛品 当月完成品 　 月初仕掛品 月末仕掛品 当月完成品 580,000 590,000 890,000

　・設問　次の資料に基づいて、6月分の仕掛品勘定を完成させなさい。

原価計算票 製造指図書　��11 原価計算票 製造指図書　��12 直接材料費 直接労務費 製造間接費 5/20 5/20〜5/31 6/1〜6/20 5/20〜5/31 6/1〜6/20 500,000 150,000 120,000 80,000 90,000 直接材料費 直接労務費 製造間接費 6/5 6/5〜6/25 6/5〜6/25 400,000 210,000 190,000 完成日 6/20 完成日 6/25 原価計算票 製造指図書　��13 原価計算票 製造指図書　��14 直接材料費 直接労務費 製造間接費 6/10 6/10〜6/20 6/10〜6/20 250,000 170,000 150,000 直接材料費 直接労務費 製造間接費 6/1 6/15〜6/30 7/1〜7/20 6/15〜6/30 7/1〜7/20 350,000 250,000 100,000 70,000 100,000 完成日 6/20 完成日 7/20 仕掛品 6/1 前月繰越 6/30 製品 6/30 直接材料費 6/30 次月繰越 6/30 直接労務費 6/30 製造間接費 　 　 仕掛品 6/1 前月繰越 730,000 6/30 製品 2,310,000 6/30 直接材料費 1,000,000 6/30 次月繰越 670,000 6/30 直接労務費 750,000 6/30 製造間接費 500,000 2,980,000 2,980,000

　【検定問題（第103回日商簿記検定2級）】 　当工場は実際個別原価計算を行っている。次の資料にもとづき、仕掛品勘定と製品勘定を完成させなさい。なお、仕訳と元帳転記は月末にまとめて行っている。

製造指図番号	100	110	120	130	140
製造着手日	8/22	9/10	9/24	10/10	10/21
完成日	9/30	10/10	10/10	10/30	11/18予定
引渡日	10/2	10/11	10/15	11/5予定	11/20予定
製造原価： 　直接材料費 　直接労務費 　製造間接費 合計 （うち10月分）	120,000 100,000 60,000 280,000	110,000 100,000 90,000 300,000 70,000	80,000 70,000 50,000 200,000 80,000	140,000 120,000 80,000 340,000 340,000	120,000 24,000 16,000 160,000 160,000

　（注）直接材料は製造着手時にすべて投入される。

仕掛品勘定
10/1	月初有高		10/31	当月完成高
31	直接材料費		〃	月末有高
〃	直接労務費	240,000
〃	製造間接費

製品勘定
10/1	月初有高		10/31	売上原価
31	当月完成品		〃	月末有高

　【検定問題の解答と解説】

仕掛品勘定
10/1	月初有高	350,000	10/31	当月完成高	840,000
31	直接材料費	260,000	〃	月末有高	160,000
〃	直接労務費	240,000
〃	製造間接費	150,000
		1,000,000			1,000,000

製品勘定
10/1	月初有高	280,000	10/31	売上原価	780,000
31	当月完成品	840,000	〃	月末有高	340,000
		1,120,000			1,120,000

　仕掛品の月初有高は、製造指図書番号120と130の金額のうち10月分（70,000円と80,000円）を除いたものになります。直接材料費は、10月に着手した130と140の分になります。製造間接費は、110分の70,000円、120分の80,000円、130分の200,000円（合計から材料分を控除）、140分の40,000円（合計から材料分を控除）の合計390,000円から直接労務費240,000円を差し引いて計算します。完成品は110、120、130の合計となり、これは、製品勘定の金額と同じになります。



　２　製造間接費の配賦
　�@製造間接費の実際配賦
　製造間接費は、製造指図書ごとに区別して把握することができないので、原価計算期間に発生する製造間接費を配賦基準に基づいてそれぞれの製品に配賦する（金額を割り当てる）ことによって、各製造指図書別の製品原価を計算することになります。

【基本となる計算式】 配賦率 製造間接費を配賦するための割合 製造間接費発生額÷配賦基準数値 配賦額 各製造指図書の配賦基準数値×配賦率

【配賦基準】 価額基準 直接材料費基準 製造間接費総額÷直接材料費総額 直接労務費基準 製造間接費総額÷直接労務費総額 素価基準 製造間接費総額÷（直接材料費総額+直接労務費総額） 時間基準 直接作業時間基準 製造間接費総額÷総直接作業時間 機械作業時間基準 製造間接費総額÷総機械作業時間

【計算例】 　・製造間接費総額　9,100,000円 　・直接材料費総額　13,000,000円 　・直接労務費総額　7,000,000円 　・直接作業時間　45,500時間 　・機械作業時間　70,000時間 　直接材料費基準による配賦率＝9,100,000÷13,000,000＝0.7 　直接労務費基準による配賦率＝9,100,000÷7,000,000＝1.3 　素価基準による配賦率＝9,100,000÷（13,000,000＋7,000,000）＝0.455 　直接作業時間基準による配賦率＝9,100,000÷45,500＝200円 　機械作業時間基準による配賦率＝130円

【補足】 　どの配賦基準を選択するかを判断するための基準として、まず、製造間接費の発生と比例関係（相関関係）にある配賦基準であること、そして、配賦基準の数値を容易に求めることができることが挙げられます。なお、製造間接費の多くが、期間的費用であるために、時間基準を用いることが一般的です。

　・設問　以下の資料に基づいて、製造指図書��110の製造原価を計算しなさい。

合計 ��110 直接材料費 1,200,000 300,000 直接労務費 800,000 180,000 直接経費 300,000 80,000 製造間接費 3,000,000 直接材料費基準によって配賦 �@ 直接労務費基準によって配賦 �A 素価基準によって配賦 �B 　�@750,000 　�A675,000 　�B720,000

　・設問　以下の資料に基づいて、仕掛品勘定と原価計算表を完成させなさい。

・製造間接費の配賦は、直接作業時間基準によって行う。 　・製造指図書別の直接作業時間は、��1100が265時間、��1101が320時間、��1102が225時間、��1103が190時間である。 　・��1103以外は完成している。 仕掛品 前月繰越 製品 直接材料費 670,000 次月繰越 直接労務費 480,000 直接経費 300,000 製造間接費 560,000 　 　 原価計算表 1100 1101 1102 1103 月初仕掛品 200,000 120,000 − − 直接材料費 80,000 150,000 120,000 直接労務費 20,000 100,000 300,000 直接経費 130,000 80,000 製造間接費 合計 599,200 仕掛品 前月繰越 320,000 製品 1,963,600 直接材料費 670,000 次月繰越 366,400 直接労務費 480,000 直接経費 300,000 製造間接費 560,000 2,330,000 2,330,000 原価計算表 1100 1101 1102 1103 月初仕掛品 200,000 120,000 − − 直接材料費 80,000 150,000 320,000 120,000 直接労務費 20,000 100,000 300,000 60,000 直接経費 40,000 50,000 130,000 80,000 製造間接費 148,400 179,200 126,000 106,400 合計 488,400 599,200 876,000 366,400

　�A製造間接費の予定配賦
　製造間接費は、予定配賦することが妥当であると考えられています。その理由としては、実際配賦を用いると、製品原価の計算が遅延し（月末まで配賦額の決定ができない）、その結果、販売価格の決定に支障をきたし、また、操業度の変動によって製品原価が著しく変化してしまい、更には、配賦率計算を毎月行うことになるために繁雑になる等の問題があります。 　そのため、「間接費は、原則として予定配賦率をもって各指図書に配賦する。」（原価計算基準三三）ことになります。

【基本となる計算式】 　予定配賦率 　＝製造間接費予算額÷予定配賦基準数値

【基本的な記録】 　製造間接費を予定配賦した場合には、借方に仕掛品、貸方に製造間接費を記入します。実際発生額が把握された時に、製造間接費を借方に記入します。差異については、実際＞予定の場合には、製造間接費配賦差異を借方に、実際＜予定の場合には、製造間接費配賦差異を貸方に記入します。

【補足】 　予定配賦基準数値（予定操業度）にどのような操業度に基づいた基準値を用いるかで、配賦率の計算が異なります。操業水準には、理論的生産能力、実際的生産能力、平均操業度（正常操業度）、期待実際操業度（予算操業度、予定操業度）があります。このうち、理論的生産能力は通常用いられません。 理論的生産能力 　理想的な状態（作業が中断されずに、最高水準の能率で製造している状態）において、理論的に達成可能な最大生産量によって測定された操業水準をいいます。 実際的生産能力 　不可避的な製造の休止（機械の修繕、段取時間等）に伴う生産量を理論的生産能力に基づく生産量から控除した実現可能な最大生産量によって測定された操業水準をいいます。 平均操業度 　長期的な生産量を平均して、将来の数期間に予想される平均的な需要量に対する操業水準をいいます。長期的な生産能力及び販売能力に基づくものと考えられます。 期待実際操業度 　次期に予想される平均的需要量に基づいた操業水準をいいます。

【計算例】 　・実際的生産能力は、直接作業時間20,000時間で4,200,000円である。 　・平均操業度は、直接作業時間16,000時間で3,456,000円である。 　・期待実際操業度は、直接作業時間15,000時間で、3,315,000円である。 　・当月実際直接作業時間は15,500時間である。 　実際的生産能力による配賦額＝4,200,000円÷20,000時間×15,500時間＝3,255,000円 　平均操業度による配賦額＝3,456,000円÷16,000時間×15,500時間＝3,348,000円 　期待実際操業度による配賦額＝3,315,000円÷15,000時間×15,500時間＝3,425,500円

【補足】 　製造間接費を予定配賦すると、予定配賦額と実際配賦額に差額が生じます。製造間接費差異は、予算差異と操業度差異から構成されることになります。 　（固定予算を用いる場合） 　予算差異＝製造間接費実際発生額−製造間接費予算 　操業度差異＝予定配賦率×（基準操業度−実際操業度） 　（変動予算を用いる場合） 　予算差異＝製造間接費実際発生額−製造間接費変動予算 　操業度差異＝製造間接費変動予算−予定配賦額

　・設問　以下の取引について仕訳しなさい。

�@製造間接費を予定配賦した。予定配賦率は、機械運転時間1あたり700円で、機械運転時間数は200時間である。 　�A製造間接費の実際発生額は、材料費40,000円、賃金80,000円、経費10,000円であった。 　�B製造間接費配賦差異を振替えた。 借方科目 金額 貸方科目 金額 �@ �A �B 借方科目 金額 貸方科目 金額 �@ 仕掛品 140,000 製造間接費 140,000 �A 製造間接費 130,000 材料 賃金 経費 40,000 80,000 10,000 �B 製造間接費 10,000 製造間接費配賦差異 10,000

　章末問題　�V 　問題1　次の資料を基に、各取引について仕訳しなさい。

・材料の消費価格は、後入先出法に基づいて行っている。なお、月初材料棚卸高は、500個（＠1,050円）である。 　・消費賃金は予定賃率1,000円／時間を用いている。なお、月初未払賃金は150,000円で、月初に振替えている。 　・月初仕掛品棚卸高は、製造指図書��501が240,000円、製造指図書��502が360,000円である。 　・製造間接費は、直接作業時間を基準に予定配賦している。なお、年間予定直接作業時間は7,200時間で、製造間接費年間予算は5,760,000円である。

　�@材料2,000個（＠1,060円）を購入し、代金のうち半分は小切手を振り出して支払い、残りは翌月末に支払うことにした。
　�A材料を次のとおり消費した。製造指図書��2に250個、製造指図書��503に900個、間接材料に150個を消費した。
　�B賃金780,000円から源泉所得税等の預り金150,000円を控除して現金で支払った。
　�C当月の直接作業時間は、製造指図書��501が100時間、��502が450時間、��503が90時間であったので、消費賃金及び製造間接費を配賦した。なお、間接作業時間は100時間であった。
　�D製造指図書��501が完成したので、製品勘定へ振替えた。
　�E当月未払賃金が120,000円であったので、未払賃金を計上するとともに、賃率差異を計上した。
　�F当月の経費発生額は次のとおりであったので、各経費を製造間接費勘定に振替えるとともに、製造間接費差異勘定として計上した。年間減価償却費2,400,000円（間接法にて記帳）、支払地代50,000円であった。

	借方科目	金額	貸方科目	金額
�@
�A
�B
�C
�D
�E
�F

　問題2　次の文章の空欄に入る用語を用語群から選んで答えなさい。 　・原価計算基準によれば、個別原価計算にあたっては、（�@　　　　　　　　　）について個別的に直接費および（�A　　　　　　　　）を集計し、製品原価は、これを当該指図書に含まれる製品の（�B　　　　　　　　）に算定する。 ・個別原価計算において、（�C　　　　　　　　）は各製造指図書別に賦課するが、間接費は、直接材料費や直接労務費等の一定の基準に基づいて、各製造指図書に（�D　　　　　　　　　）する。 　・個別原価計算において、製造間接費は（�E　　　　　　　　）をもって各製造指図書に配賦する。その際の予定操業度は、原則として、（�F　　　　　　　　）、機械運転時間、生産量等間接費の発生と関連のある適当な（�G　　　　　　　　）による。
　用語群

生産完了時	特定製造指図書	直接作業時間	物量基準	直接費
賦課	予定配賦率	配賦	変動費	間接費

　問題3　次の�@〜�Bのうち、個別原価計算の説明として正しいものには○、誤っているものには×をつけなさい。

�@	製造原価は、製造指図書別に区分して把握する。
�A	原価の集計単位は、一原価計算期間における製品別の生産量である。
�B	仕掛品の計算は、先入先出法等の方法を用いて計算する。

　問題4　次の資料を基に、以下の設問に答えなさい。

材料費に関する資料 　・材料消費額は予定価格法に基づき、予定消費価格＠500円／個で計上している。 　・材料の実際払出価格は、先入先出法を採用している。 　・月初材料棚卸高は、3,000個（＠510円）であった。 　・当月材料仕入高は、9,500個（＠495円）であった。 　・材料の消費数量の内訳は以下のとおりである。 製造指図書��10 製造指図書��11 製造指図書��12 間接材料費 5,000個 2,700個 1,800個 500個

労務費に関する資料 　・直接工賃金の消費額は、支給総額に基づく予定賃率を用いており、年間予定額及び予定勤務時間の内訳は次のとおりである。 賃金（労務主費）年間予算額 年間予定勤務時間 基本賃金 54,000,000円 加工時間 25,500時間 加給金 3,600,000円 段取時間 3,000時間 諸手当 900,000円 間接作業時間 4,000時間 賞与 18,000,000円 定時休憩時間 4,000時間 　・前月未払賃金は、1,776,000円である。 　・当月支給総額は、5,069,000円である。 　・当月未払賃金は、1,657,400円である。 　・当月就業時間の内訳は以下のとおりである。 製造指図書��10 製造指図書��11 製造指図書��12 間接作業時間 1,200時間 720時間 480時間 320時間

経費に関する資料 　・減価償却費は以下の資料に基づいて計上する。なお、残存価額は取得原価の10％である。 種類 取得原価 耐用年数 償却方法 償却率 期首未償却額 建物 4,800,000円 30年 定額法 − 4,080,000円 機械 2,400,000円 10年 定率法 0.206 2,400,000円 　・水道光熱費の支払額は560,000円であり、測定額は590,000円である。 　・工場の固定資産税は、年間252,000円である。 　・年間保険料は、24,000円である。

製造間接費に関する資料 　・製造間接費は、直接作業時間基準に基づき、1時間あたり620円で予定配賦している。

製造指図書の作業状況に関する資料 　・製造指図書��10及び��11は完成しており、月初仕掛品はない。

　設問1　以下の勘定を完成させなさい。

材料
前月繰越		仕掛品
当月購入		製造間接費
材料消費価格差異		次月繰越
賃金
諸口		未払賃金
未払賃金		仕掛品
		製造間接費
		賃率差異
製造間接費
材料		仕掛品
賃金		製造間接費配賦差異
減価償却費
水道光熱費
租税公課
保険料

　設問2　製造指図書��10及び��11の製品原価を答えなさい。

製造指図書��10
製造指図書��11

　問題5　以下の資料を基に、以下の設問に答えなさい。

製造間接費年間予算額	8,640,000円
予定直接作業時間	28,800時間
当月実際製造間接費発生額	719,000円
当月実際直接作業時間	2,390時間

　設問1　製造間接費を予定配賦するための仕訳をしなさい。

借方科目	金額	貸方科目	金額

　設問2　予算差異と操業度差異を求めなさい。

予算差異	（借方・貸方）差異
操業度差異	（借方・貸方）差異