財務諸表は、最終的には利用されることを目的に作成されるわけですが、その利用のための方法を、即ち、経営分析の中心である財務諸表分析について、ここでは、説明していきます。
１ 財務諸表分析の意味と必要性
経営分析とは、貸借対照表や損益計算書等の財務諸表、または、月次決算諸表等々、企業が作成し、収集した経営資料ないし企業に関する経営情報を分析して、企業の内容及び状態を把握することです。損益の状態（収益性）と収支の状況（流動性）が良好であるか不良であるか、財貨の生産や販売の状況（生産性）が良好であるか不良であるか、また、どの程度良好あるいは不良であるか、どこが良く、どこが悪いのか、そして、どの程度良く、どの程度悪いのか、更に、収益性や流動性等が好転しているかどうか、どの程度好転あるいは悪化しているかというようなことを把握することが、経営分析です。
財務諸表に表現されている数値を利用して、意思決定に役立てるための諸技法が、財務諸表分析といわれるものです。財務諸表を分析することが経営分析の中心です。
◆財務諸表分析の限界
長谷川安兵衛『訂正会社分析の基礎知識』において、次のように財務諸表分析の限界を示しています。
「親が子のために流す涙、千万無量の思いをこめた涙、その涙に何があるかと化学の器械にかけて見たら、ただの水と極めて小量の塩分しかなかった。何の変哲もないものだという。涙というものには、悲しみの涙もあり、喜びの涙もあり、千万無量の思いを込めた涙もあれば、安っぽい偽善の涙もある。ところがこれを化学の器械にかければ僅かな塩分と水とに化してしまう。これは化学分析の結果だ。だが涙を分析するにただ化学から割出されたものだけで判断すれば喜びの涙も悲しみの涙も未来の希望を失ったことを泣く涙も何の変わりもなくなってしまうが、その時の環境や事情をみれば、どの涙であるかは判る。兎角、分析から割出されたものだけをみて結論すると、涙の化学分析と同じことになってしまい勝ちである。」
２ 収益性分析
①収益性とは何か
収益性とは、企業の利益獲得能力を意味しています。利益がなくては企業は存続していくことも発展していくこともできません。従って、企業の収益性は、非常に重要な指標ということになります。
この収益性分析は、企業が使用した資本とそこから生じた利益との関係をみるものです。計算式で示しますと、収益性は、資本利益率＝売上高利益率×資本回転率→資本利益率＝利益÷資本によって求められます。
そこで、まず、売上高利益率と資本回転率の資本利益率の構成要素を説明していき、その後で、資本利益率を説明していきます。
②売上高利益率＝利益÷売上高×100%
売上高利益率は、一定期間における利益と売上高の関係を示すものです。これは、企業の一定期間における利益獲得活動、つまり、企業活動の効率性を示すものです。
売上高利益率には、売上高総利益率、売上高営業利益率、売上高経常利益率、売上高当期純利益率があります。
売上高総利益率（粗利率）は、売上総利益÷売上高で求められます。この分析によって、仕入と販売の効率性あるいは製造と販売の効率性を判断することができます。
売上高営業利益率（営業利益率）は、営業利益÷売上高で求められます。この分析によって、企業の通常行われる営業活動の効率性を判断することができます。
売上高経常利益率（経常利益率）は、経常利益÷売上高で求められます。この分析によって、経常的に行われる営業活動と財務活動を含めた企業活動の効率性を判断することができます。
売上高当期純利益率（売上高純利益率、売上高純益率）は、当期純利益÷売上高で求められます。この分析は、ある期間中に算出された利益と売上高を示すものですから、企業の総合的な収益力を判断することができます。
③資本回転率＝売上高÷資本
回転率は、資産、負債、資本といった貸借対照表項目が、一定期間に何回回収されたかを意味し、企業の貸借対照表項目の回転の速さを判断するために重要な指標です。
資本回転率には、資産回転率、負債回転率、（狭義の）資本回転率（自己資本回転率）があります。
資産回転率には、現金預金回転率（売上高÷現金預金）、売上債権回転率（売上高÷売上債権）、棚卸資産回転率（売上高÷棚卸資産）、固定資産回転率（売上高÷固定資産）等があり、これらは、総資産回転率の構成要素となります。
負債回転率には、買入債務回転率（売上高÷買入債務）、借入金回転率（売上高÷借入金）等があり、これらは、総負債回転率の構成要素となります。
資本回転率は、総資本回転率と自己資本回転率に区分され、総資本回転率は総資本回転率と一致します。
これらの比率が高い程、企業の資本の回転が速く、資本の利用効率が良好であるということになります。
④資本利益率＝利益÷資本×100%
資本利益率は、利益÷資本算出されますが、これは、企業活動の効率性を表す売上利益率と資本の利用効率を表す資本回転率とから計算されます。従って、資本利益率は、企業の収益性を判断するための最も重要な指標となります。
資本利益率には、総資本利益率、経営資本利益率、自己資本利益率、資本金利益率があります。
総資本利益率は、総資本営業利益率（売上高営業利益率×総資本回転率＝営業利益÷総資本）、総資本経常利益率（売上高経常利益率×総資本回転率＝経常利益÷総資本）、総資本当期純利益率（売上高当期純利益率×総資本回転率＝当期純利益÷総資本）等があり、総資本利益率は、総資本からどれだけの利益を創出した判断するものです。一般的には、企業の平均的な総合収益力を判断するために、総資本経常利益率を用い、ある期間における全体的な収益力を判断するために、総資本当期純利益率を用います。この2つを補助するために総資本営業利益率を用いることになります。
経営資本利益率は、経営資本（総資本から主たる営業活動に利用していない有価証券や遊休資産等を控除したもの）で、営業利益、経常利益、当期純利益等を除して算出するもので、実際に稼働している資本を基礎とした収益力を判断するための指標です。従って、経営資本利益率では、利益に、営業利益や経常利益を用いることが一般的です。
自己資本利益率は、企業の純資産からの利益獲得能力を判断するための指標です。総資本利益率が、企業の資産からの利益獲得能力を判断するのに対して、自己資本利益率は、株主の配当力を判断する指標とされています。
３ 安全性分析
①安全性とは何か
安全性分析とは、企業の支払能力を判定するための分析で、流動性分析や安定性分析ともいわれるものです。そして、企業にとって、収益性は、非常に重要ですが、収益性とともに安全性も非常に重要です。
②流動比率＝流動資産÷流動負債×100%
流動比率（銀行家比率）は、1年以内に支払期限が到来する買掛金や未払金等の流動負債、つまり、短期支払義務に対して、その支払に充てることができる流動資産、つまり、短期支払手段が、どれだけあるかという比率で、企業の短期的な支払能力を判断するものです。従って、短期的に支払う債務を十分に支払うだけの支払手段があるかを判断する比率です。
流動比率は、安全性分析における最もポピュラーな分析といえるもので、その値が、200%以上が望ましいとされていますが、実際には、我が国においては、120%～130%位です。
③当座比率＝当座資産÷流動負債×100%
流動比率を補う分析法が、当座比率（酸性試験比率）です。これは、分母に流動比率と同じく流動負債をとりますが、分子に現金預金、受取手形、売掛金、有価証券等の当座資産（流動資産から棚卸資産を除いたもの）をとります。
棚卸資産は、当座資産と比べると、不確実な要素が多く含まれています。例えば、原材料や仕掛品は、販売され現金化するまでに相当の期間を必要としますし、商品や製品にしても、販売できるという保証はないからです。
流動比率は、支払能力が不確実である棚卸資産を含んでいるのに対して、当座比率は、棚卸資産を除いていますので、流動比率よりも信頼できる支払能力を判定することができると考えられます。
この比率は、100%以上が望ましいといわれています。しかし、我が国では、80%～90%位となっています。
④固定比率＝固定資産÷自己資本×100%
固定比率は、固定資産に対して自己資本をどの程度投下しているかを判断するのに用いられるものです。
資本調達源泉として最も安全性の高いのは、返済を前提としていない自己資本で、投下資本の回収に、簡単にいえば、取得原価の回収に、長期間を要するような固定資産に対しては、できる限り自己資本を利用するべきです。従って、固定比率は低い法が良いといえます。
固定比率はできる限り100%以内にとどめておく必要がありますが、実際には、黒字企業で170%～180％となっています。
固定比率は、次に示す固定長期適合率とともに用いることが効果的です。
⑤固定長期適合率＝固定資産÷（自己資本＋固定負債）×100%
先に述べたように、本来、固定資産に対しては、自己資本によって調達されるべきでしょうが、自己資本のみでは巨額の固定資産を賄えない場合もあります。特に、我が国の中小企業のように、自己資本が不足している場合には、他人資本から資本調達しなくてはなりません。
しかし、そのような場合でも、長期間の回収を要する固定資産に対しては、少なくとも、短期の返済を要しない長期的資本である自己資本と固定負債によって調達されていなければならないでしょう。なぜなら、もし、固定資産に対して、流動負債により資本の調達がされていると、固定資産の回収が完了する前に、その返済をしなければならない状態になってしまい、返済が不可能になってしまうからです。
そこで、固定比率と同様に、資本の調達と運用のバランスを調べる比率として、固定長期適合率があります。固定長期適合率は、固定資産長期資本比率ともいわれ、固定比率の分母に固定負債を加えて算出されるものです。
我が国では、この比率は、80%位となっています。
⑥負債比率＝他人資本÷自己資本×100%
負債比率は、貸借対照表における貸方、即ち、資金の調達の構造を判断するための比率です。流動比率や当座比率が短期的な安全性を調べるための分析技法であるのに対して、これは、長期的な安全性を調べるための分析技法です。
我が国では、280%を超えている状態です。
⑦経常収支比率＝経常収入÷経常支出×100%
経常収支比率は、経常支出に対しての経常収入の割合を判断するのです。経常収支比率は、経常的な資金の状況を分析することによって、企業の動態的な安全性を判断するための分析技法です。今までの他の安全性分析の技法、即ち、静態的安全性分析と異なり、粉飾等による利益操作の影響を受け難いといわれています。
この比率は、100%以上であることが正常であるといわれています。100％を切るという場合、それは経常支出の方が経常収入より多いということ、即ち、経常的資金収支の状況が不良であることを意味します。このような状況は、借入金の返済等が順調になされなくなることを意味しています。
経常収入と経常支出の求め方は以下のようになります。
経常収入＝売上高＋営業外収入－売上債権（割引手形等を含む）増加分－未収入金増加分－未収収益増加分＋前受金増加分＋前受収益増加分
経常支出＝売上原価＋販売費及び一般管理費＋営業外費用－買入債務増加分－未払金増加分－未払費用増加分－貸倒引当金増加分－流動負債及び固定負債の引当金増加分－減価償却費＋棚卸資産増加分＋前渡金増加分＋前払費用増加分
⑧営業活動によるキャッシュフロー対流動負債比率
支払能力の評価は、従来、上記の流動比率や当座比率等によって評価してきましたが、これらには、時間的要素と確実性の要素が組込まれていませんでした。そこで、営業活動に伴う現金収支（CFO）を流動負債で割って求められるCFO対流動負債比率（キャッシュフロー版当座比率）が必要となってきたわけです。
CFO対流動負債比率は、企業が自ら創出することのできる現金を表すCFOが流動負債を返済するために十分であるかを示す比率です。
今日、キャッシュフロー計算書（現金収支計算書）の普及によって、この比率は、利用しやすくなってきたといえます。
４ 生産性分析（付加価値分析）
①生産性とは何か
生産性は、人、物、金等の投入した経営資源と、経営資源から創出された成果である付加価値との効率性を意味します。
そこで、生産性分析の基礎となるのが付加価値です。従って、生産性分析の中心は、付加価値分析と考えられます。
付加価値とは、企業が生産を通じて新たに創造（産出）した価値のことをいい、外部から受け入れた価値物である前給付原価（外部購入価値＝材料費、水道光熱費、消耗品費、旅費交通費、保険料等）に、労働手段によって付加された価値を意味します。そして、付加価値は、経済財を生み出すのに関与した利害関係者に対して分配される源泉となるものです。
付加価値には、減価償却費を前給付原価に含めた純付加価値と減価償却費を前給付原価に含めない粗付加価値とがあります。
付加価値の計算は、以下のように算出されます。
加算法 付加価値＝人件費＋その他の分配項目（賃借料等）＋企業利益
減算法 付加価値＝売上高－前給付原価
◆前給付原価
前給付原価とは、企業の外部からの価値の消費を意味しています。この前給付原価は、日本銀行方式では、労務費、租税公課、賃借料、減価償却以外の製造原価と販売費及び一般管理費を意味しており、生産性本部方式では、労務費以外の製造原価と販売費及び一般管理費を意味しています。
②付加価値率＝付加価値÷売上高×100%
この算式から解るように、売上高（生産高）に含まれる付加価値の割合を示すもので、この比率が高いほど企業の加工度合が大きいことを示しています。付加価値率は、商品構成、使用原材料、生産方法等を改善して、前給付原価を引き下げることで高めることができます。
③労働装備率＝有形固定資産額÷平均従業員数
労働装備率は、従業員１人あたりの設備資本の金額を示すものです。
④付加価値生産性＝付加価値÷平均従業員数
付加価値生産性は、労働生産性とも呼ばれるもので、従業員１人あたりどれだけの付加価値を挙げることができたかを示す比率です。付加価値生産性は、次のように展開することができます。
付加価値生産性＝資本集約度×経営資本回転率×付加価値率＝資本集約度×資本生産性＝労働装備率×有形固定資産回転率×付加価値率
資本集約度（経営資本÷従業員数）は、企業の機械化を表す指標で、資本生産性（付加価値÷経営資本）は、企業が本来の経営活動に対して直接利用している資本、つまり、遊休資産等を除いた部分が、どれだけの付加価値を生み出したかを示すものです。
このことから、付加価値生産性は、従業員の生産性を高めること以外にも、経営資本回転率を高めるための方策を実施して、資本の効率を改善することや付加価値率を高めることによっても向上させることができます。
⑤付加価値分配率＝付加価値分配額÷付加価値×100%
付加価値分配率は、付加価値を生み出すのに貢献した利害関係者への付加価値の分配の割合の適否を求めるために利用できます。
付加価値分配率には、労働分配率（労務費÷付加価値）、債権者分配率（金融費用÷付加価値）、株主分配率＝（配当÷付加価値）、社会分配率（租税公課等÷付加価値）があります。
◯練習問題
第4章の練習問題における損益計算書、貸借対照表を用いて、次の財務諸表分析を行ってみましょう。
・売上高営業利益率
・売上高経常利益率
・売上債権回転率
・買入債務回転率
・総資本当期純利益率
・自己資本経常利益率
・流動比率
・当座比率
・固定比率
・固定長期適合率
・自己資本比率
・純付加価値率（日本生産性本部方式）
解答
当座資産の計算にあたって、貸倒引当金は控除していません。当座比率を求めるために貸倒引当金を差し引き計算することもできます。また、前払費用は、現金の流入待ちではないので、当座資産から控除しています。
固定負債がないので、固定比率と固定長期適合率は一致します。
付加価値計算において、給料の他に法定福利費と福利厚生費が労務費として扱われています。