会計学の部屋簿記問題集

2級精算表問題2
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勘定科目 試算表 修正記入 損益計算書 貸借対照表
借方 貸方 借方 貸方 借方 貸方 借方 貸方
現金 570,500   55,000       625,500  
当座預金 2,573,000           2,573,000  
受取手形 1,960,000           1,960,000  
売掛金 3,270,000     470,000     2,800,000  
売買目的有価証券 1,410,000     20,000     1,390,000  
繰越商品 1,700,000   1,800,000 1,700,000
27,000
19,700
    1,753,300  
建物 5,000,000   2,000,000       7,000,000  
備品 1,500,000           1,500,000  
建設仮勘定 2,000,000     2,000,000        
社債発行差金 150,000     15,000     135,000  
社債発行費 300,000     100,000     200,000  
支払手形   1,620,000 420,000         1,200,000
買掛金   1,800,000           1,800,000
社債   3,000,000           3,000,000
貸倒引当金   50,500   36,700       87,200
建物減価償却累計額   1,125,000   247,500       1,372,500
備品減価償却累計額   1,300,000   50,000       1,350,000
割引手形   400,000           400,000
資本金   10,000,000           10,000,000
繰越利益   963,000           963,000
売上   7,500,000       7,500,000    
有価証券利息   5,000   5,000   10,000    
仕入 6,400,000   1,700,000 1,800,000 6,300,000      
給料 750,000       750,000      
消耗品費 120,000       120,000      
社債利息 60,000   15,000   75,000      
  27,763,500 27,763,500            
貸倒引当金繰入     36,700   36,700      
有価証券評価損     20,000   20,000      
棚卸減耗費     27,000   27,000      
商品評価損     19,700   19,700      
減価償却費     297,500   297,500      
社債発行費償却      100,000   100,000      
当期純損失           235,900 235,900  
      6,490,900 6,490,900 7,745,900 7,745,900 19,936,800 20,172,700

 解説
1 @期限到来済利札は有価証券利息を現金で受け取ったことになるので、(借方)現金/(貸方)有価証券利息として処理する。
  A郵便為替証書は現金として処理するので、(借方)現金/(貸方)売掛金となる。
  B本来、(借方)買掛金/(貸方)売掛金として処理すべきであるので、(借方)支払手形/(貸方)売掛金という修正が必要になる。
  C建設仮勘定を建物に振り替える。

2 (受取手形1,960,000円-割引手形400,000円)+(売掛金残高3,270,000円-A50,000円-B420,000円)=4,360,000円の2%であるので、87,200円が貸借対照表における貸倒引当金の額となる。

3 有価証券の時価評価は、満期保有目的有価証券には適用されないので、(520,000円-490,000円)=30,000円(有価証券評価損)と(390,000円-400,000円)=10,000円(有価証券評価益)となり、両者の差額20,000円が有価証券評価損となる。

4 棚卸減耗費=(帳簿棚卸高2,000個-実地棚卸高1,970個)×@900円となり、商品評価損=(原価900円-時価890円)×実地棚卸高1,970個となる。

5 建物の減価償却費は、期首分5,000,000円を定額法によって計算し、それに、2,000,000円の建設仮勘定から振り替えた分の減価償却費を加算する。従って、減価償却費は、(5,000,000-500,000)÷20年+(2,000,000-200,000)÷20年×3ヶ月÷12ヶ月=247,500となる。備品の減価償却費は、(取得原価-減価償却累計額)×償却率であるから60,000円となるが、帳簿価額200,000円-60,000円=140,000円となってしまい残存価額を下回ってしまうので、この場合は、200,000円-150,000円の50,000円となる。

6 社債発行差金は(100円-95円)×30,000口で、これを償却期限の60ヶ月(=5年×12ヶ月)で償却することになり、当期分は6か月分となるので、150,000円÷60ヶ月×6ヶ月で、社債発行差金の償却額は15,000円となる。これを、社債利息勘定で処理する。

7 社債発行費は、3年以内に均等額以上償却となるので、300,000円÷3年=100,000円となる。